中国は南シナ海の争奪諸島に対し、人員中心の防衛ではなく自律システムを基盤とした新たな海上防衛モデルの開発を計画すると発表した。この提案は、中国沿岸警備学院と大連海洋大学の研究者が7月に『Command Control & Simulation』誌に掲載した論文で示された。

研究者は、航空ドローン、表層で運用する無人船、そして水中機体からなる多層ネットワークを提案している。人工知能が各プラットフォームからのデータを処理し潜在的脅威を検知し、いくつかのユニットが損傷してもシステム全体が稼働し続けるよう設計されている。この手法は、比較的低コストの無人機が大規模で高価な軍事資産に対抗できるという考えに基づく。

しかし本研究は依然として提案段階であり、中国がこれらの諸島を完全に自律ロボット基地で装備したかどうかは未確認である。南シナ海は複数国が領有権を主張しているため、本技術が地域の軍事バランスに与える影響は不透明なままだ。今後はシステムの実運用統合や通信セキュリティ等の課題が明確化される必要がある。