日本サッカー協会（JFA）は9月17日の理事会で、Jリーグのシーズン日程変更に伴い、豪雪地帯の13クラブの練習インフラを強化する目的で、総額200億円（約1億2500万ドル）を上限とする支援パッケージを承認した。

対象クラブには、北海道コンサドーレ札幌、ベガルタ仙台、アルビレックス新潟などのJ1クラブに加え、いわてグルージャ盛岡（JFL）などの下部リーグチームも含まれている。