カリフォルニア大学アーバイン校の土木・環境工学部のチームは、12年間の研究期間中に5万5000棟以上の建物が完全に破壊されたか部分的に損傷を受け、そのうちの86%が自然地域と開発地域が交差する「自然-都市インターフェース」地域にあることを確認した。研究者たちは、火災被害が偶然ではなく、建物が環境条件や気象条件の影響を受けてどのように破壊されるかを予測できることを示した。

火災被害は防止可能であるとチームは述べ、建物の設計と使用される材料が火災リスクを高める可能性があると強調した。例えば、木製のフェンス、燃えやすい外装材、突出した屋根、空気の流れを阻害する要素は、空気中を運ばれる火の粒が燃えることで火災リスクを高める。これらの要素は、大気の乾燥、高温、風、乾燥した燃料などの環境要因と組み合わさると、さらに火災リスクを高める。

研究者たちは、開発された火災建物被害リスク指数（WBDRI）マップが、地方自治体と個人が火災リスクを軽減するための対策を講じるのに役立つと述べた。